費用相場

電話秘書サービス会社の月額料金を調べて一覧にしました。各社の料金を比較して費用の目安をつかみましょう。ニーズに合わせたプラン選びに役立つはずです。

電話秘書サービスの費用（料金）を検証

まず、当サイトで紹介している電話秘書サービス会社の、代表的な料金プランを一覧で見てみましょう。

CUBE電話代行サービス	11,000円/月、初期登録料 0円、保証金 5,500円(解約時返金)
ベルシステム24	10,000円/月 (※2)、初回登録料 15,000円 (※2)
オフィスジャパン	52,800円/月
ベルウェール	個別見積もり・要問合せ
秘書センター	7,500円/月 (※2) 、初期設定料 15,000円 (※2)
渋谷オフィス	9,000円/月 (※2)
ビジネスアシスト	22,000円/月
リージャス	記載なし
MKサービス	5,720円/月
アントレサポート	14,300円/月 (※2)、初期費用 11,000円 (※2)、保証金 3,000円 ※保証金は非課税。解約時に未払い利用料と清算

※価格は、2021年11月の情報です。
※2．2021年11月時点で、公式HPに税表記はありませんでした。

各会社の料金体系やプランについて解説

●CUBE電話代行サービス

CUBE電話代行サービスのプランは、ライトプランと標準プランの2種類。ライトプランでは、月50コールまで宛先や名前、折り返し連絡先等の対応を任せられます。

かかってきた電話をCUBE電話代行に転送する転送料金や、電話対応後の報告にかかる通話料金は自己負担です。ただし、他のサービスに比べて月額基本料金に含まれるサービスが多いという点でコスパに優れています。

●ベルシステム24

ベルシステム24で、もっとも安価なのが月額10,000円 (※)のスタンダードコース。月曜から金曜までの平日朝9時から18時まで、最大80コールの電話対応をしてくれます。80コールを越えると1コールあたり150円 (※)の追加料金が発生し、24時間対応をお願いすると別途料金がかかるというシステムです。

※価格は、2021年11月の情報です。
公式HPに税表記はありませんでした。

●オフィスジャパン

オフィスジャパンでは、平日の電話代行をしてくれる通常コースや住所貸しコースなどもしていますが、今回ご紹介したのは1万円コース。月額料金の1万円を3ヶ月分前払いして、入会金1万円を払えば月に30コールまで代行してもらえます。3ヶ月以上の契約が必須となりますが、通常コースだと月額は16,500円なので、長い目で見るとかなりお得なプランです。

※価格は、2021年11月の情報です。

●ベルウェール

ベルウェールの電話秘書サービスは、すべて問い合わせ後に個別対応で金額等を決めていく料金プランになっています。パッケージ料金が明示されていないので価格面の比較は難しいですが、テレワーク業界で44年もの歴史をもち、新聞等でも紹介されている等の実績があるため、サービスの品質には問題ありません。

●秘書センター

秘書センターでは、業界でも珍しい従量課金制を取っています。コールがあった場合の質疑応答や電話内容の報告といった基本サービスを月額7,500円 (※)で提供し、電話1コールにつき150円 (※)の追加料金がかかるというプランです。電話が少なく、初期投資を抑えたい方向けの料金体系になっています。

※価格は、2021年11月の情報です。
公式HPに税表記はありませんでした。

●渋谷オフィス

月9,000円 (※)のスタンダードプランは、月曜から金曜まで、１ヶ月に100件まで電話対応を代行してもらえるサービスです。以前はコール数が無限で電話対応後のメール連絡も頼める月額15,000円（※）のプランもありましたが、2018年3月時点では月額25,000円 (※)のエグゼクティブプランでもコール数が月250件まで有限になっています。

※価格は、2021年11月の情報です。
公式HPに税表記はありませんでした。

●ビジネスアシスト

料金プランは、月額22,000円のライトをはじめとして、スタンダード、ハイグレードの3種類。ライトプランでは、月に60コールまでの電話に対応してもらえるだけでなく、電話対応後は随時メールで内容を報告してもらえるのがポイントです。顧客からの問い合わせや取引先からの連絡など、なるべく早く対応したい連絡がきてもすぐ対処できます。

※価格は、2021年11月の情報です。

●リージャス

リージャスは、実在するシェアオフィスにバーチャル上の席を置き、届いた郵便物や電話への対応してもらえるというサービスです。リージャスのオフィスは世界各地にあり、バーチャルオフィスの料金はどのオフィスと契約するかによって変わります。オフィス営業時間内のみの対応でコール数は不明ですが、外国語での電話も対応してくれる点で優秀です。

●MKサービス

MKサービスの料金プランは、月額2,960円のスモールプラン、5,720円のハーフプラン、そして11,040円のスタンダードプランの計3種類。ハーフプランだと１ヶ月につき40コールまで基本料金内で対応してもらえますが、40コール以降は1回143円 (※)の追加料金がかかります。初期費用も込みの金額なので、とにかく安く電話代行を頼みたい人におすすめです。

※価格は、2021年11月の情報です。
公式HPに税表記はありませんでした。

●アントレサポート

アントレサポートでは、東京03からはじまる電話番号の貸し出しと電話の転送のみをする月2,200円 (※) のプランと、月額14,300円 (※) の電話秘書サービス、月16,500円 (※) の03番号がついて電話秘書も頼めるプランの3つがあります。14,300円 (※) と16,500円 (※) のプランなら、平日の9時から18時まで電話代行を依頼可能。さらに、追加料金なしでコール数は無制限です。

※価格は、2021年11月の情報です。
公式HPに税表記はありませんでした。

大切なのは費用とサービス内容のバランス

電話秘書サービスの費用（料金）を検証一覧で見ると、月々の費用は概ね1万円台、会社によって初期費用や保証金が必要なところもあれば不要のところもあるというのが概要になります。

こうした数字を見てしまいますと、つい「一番費用の安い所を選べばいい」と思いがちです。ただ、電話代行サービス選びの際は金額とサービス内容、そして依頼者が必要としているサービスをトータルで考えた上で判断すべきです。

例えば、一番安いMKサービスはコール数40、基本対応と用件徴収、メール連絡というサービス内容になります。この条件にマッチするのであればよいですが「コール数が多い」、「より複雑な対応をお願いしたい」という場合にはあまり適しません。

一方「複雑な対応は求めないが、コール数が多い」という場合には、コール数無制限のアントレサポートが有力候補になります。このように、料金とサービス内容のバランスは電話代行会社選びの大きな判断材料となります。

料金とプラン内容で比較した電話秘書代行ランキング≫

コストパフォーマンスの観点から見るのが王道

コストパフォーマンスで考えると、基本料金にどれだけのサービスが含まれているかが重要。この点、一番優れているのはCUBE電話代行サービスです。ライトプラン11,000円/月は、コール数50でなおかつ基本料金に以下のサービスが含まれています。

※価格は、2021年11月の情報です。

社名＋個人名対応
基本対応（あて先、名前、折り返し連絡先）
用件の徴収
外出対応（戻り時間の伝達）
応答後転送（かかってきた電話を外出先や携帯電話などに転送する、内線のような使い方）
即時電話連絡
即時メール連絡
ケジュール登録
時間外アナウンス
クレーム一次対応

ここまでのサービスが基本料金に含まれているというのは、業界でもなかなか稀有と言えます。多くのビジネスシーンにて、業務の効率化により役立つのではないでしょうか。

さらに、CUBEは提供サービスに不満がある場合、1ヵ月以内なら全額返金してくれます。

※オプションの専用電話番号サービス、フリーダイヤルサービスは、犯罪収益移転防止を考慮しサービス保証制度はご利用頂けません。コールオーバーが発生した際も、保証制度対象外となります。

費用や料金設定の考え方を把握するには？

電話代行費用の算出方法

一般的に、電話代行サービスの基本料金は契約プランに応じた「月額制」の料金設定が行われています。加えて、月ごとに無料で受付可能なコール数（受電数）が設定されており、超過分について1コール当たりの単価が加算されているといった方式です。

ただし、一部の電話代行サービス会社の場合、月額制でなくチャージ型の料金プランや一年契約なども用意されており、どのような料金設定が自社のニーズにマッチしているかしっかりと比較検討をすることが大切です。

また、このような基本料金に加えて、サービス開始時の初期費用や導入費用、サービスごとのオプション料金が発生します。オプションの内容や料金設定についても電話代行サービス会社によって異なるため、自社の目的や予算に合わせて契約内容をプランニングしていくことが必要です。

その他、特別なキャンペーンやプランなどが用意されていることもあります。

月額基本料金

プランごとに発生する月額の固定費用です。オペレーターの人数や基本のサービス内容、月々のコール数（業務規模）などを前提として決定されており、企業によっては年間契約などをすることで割引されるケースもあります。

無料のコール数が月額基本料金に含まれていることも一般的ですが、月に何件まで無料となるかは事前に確認しておきましょう。

その他、専門性が求められる電話応対では割高になることもあります。

初期費用

サービスへの入会費や登録費といった初期費用がかかることもあります。

初期費用にはサービス開始に必要なマニュアルの作成費やオペレーターの研修費、ボイスワープの登録費、専用電話番号の設定費など複数のものが含まれており、キャンペーンによって初期費用が無料というケースも少なくありません。

コールオーバー料金

基本料金に含まれている無料コール分を超過した場合、コール1件当たりのコストが追加される従量課金制が適用されます。コール単価は100～150円程度が一般的ですが、専門性によっては200円台や300円台になることもあります（2021年9月調査時点）。

また、契約プランによって無料のコール数やコール単価が異なることもあるでしょう。

参照元：アイミツ：https://imitsu.jp/cost/customer-service/

オプション料金

電話代行サービスの内容は企業によってことなり、あえて基本料金を低く設定した上で、オプションを任意に選択できるケースもあります。

オプション料金には電話応対に関連した業務のコストだけでなく、オフィス業務に関連した様々なコストが含まれていることもあり、どのようなオプションが必要かコストとメリットのバランスを考えながら選択していくことが大切です。

見落としがちなコストについてもチェック

電話代行会社の公式サイトなどでは、電話代行サービスに関する基本料金やオプション料金がしばしば公開されていますが、それらには税表記や注釈が付いていることも珍しくありません。

例えば税別表記であれば消費税が加算されますし、深夜のオペレーター対応では人件費に深夜料金が割り増しされることもあります。

専門性の高い応対業務では別途費用が加算されることもあり、常にどのような契約内容や料金体系になっているのか確認する意識が必要です。

反面、キャンペーン期間中など上手に契約することでコストを抑えられる場合もあり、見落としがちなコスト削減ポイントについても細かくチェックしていくことが重要です。また、お得なプランを提案してくれるかどうかで、担当者の姿勢をチェックすることもできます。

価格に差が生じるポイントは？

オペレーターの専門性

電話代行サービス業界では全国的に価格競争が活発化しており、企業ごとに専門性をアピールしたり、費用の安さをうたったりしています。基本的に、専門性が高くて高品質な電話応対サービスを提供している会社であれば、オペレーターの人件費や管理コストが高くなり、トータル料金が高くなることもあるでしょう。一方で、アルバイト従業員やパート従業員に電話応対業務を担当させている会社であれば、サービス内容もシンプルになる反面、コストを削減しやすいかも知れません。

また、自社に専任のオペレーターを配置してくれる場合と、不特定のオペレーターが業務を担当する場合でも価格差が生じます。